みらい社会創造ラボ
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【コラム】 継続的に蓄積される健康データは、医療の未来を変えるかもしれない

「健康ネット」や「健康定期便」の目的は、自分自身の健康状態を管理することだけではありません。

参加者の同意のもとで健康データを蓄積していくことで、日本全体の健康づくりや医療の発展にも役立つ可能性があります。


例えば、年齢や性別、血圧、体重、歩数、尿酸値、健康診断の結果などが継続的に記録されれば、これまで見えなかった健康状態の変化や病気の兆候が見えてくるかもしれません。


   どのような生活習慣が病気につながりやすいのか。

   どのような予防策が効果的なのか。

   どの年代でどの病気が増え始めるのか。


AIとビッグデータの活用によって、こうした分析は今後さらに進歩していくと考えられています。


また、蓄積された健康データは、新しい薬の開発や治療法の研究にも活用できる可能性があります。

これまで創薬には長い時間と膨大な費用が必要でした。

しかし、健康データとAIを組み合わせることで、病気の発症メカニズムの解明や、新たな治療薬の候補発見が進む可能性があります。


私たちは、その基盤となる組織として、仮称「日本健康機構」の設立を提案します。

日本健康機構は、国民の健康データを安全に管理し、AIによる分析や予防医療、創薬研究に活用するための中核組織です。もちろん参加は希望者のみです。


個人情報の保護を徹底し、本人の同意なく利用されることはありません。

一人ひとりの健康管理が、やがて日本全体の健康づくりにつながる。

そして蓄積された知見が、未来の医療や創薬を支える。

健康ネットには、そんな可能性も秘められているのです。


病気になった人を治療する医療から、病気になる前に防ぐ医療へ。

日本健康機構は、その変化を支える新しい社会基盤になるかもしれません。

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